| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
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ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 東京五輪・パラ五輪で改めて明らかになる中国製コロナワクチンの低レベルに要警戒だ！！ |
| [防衛] |
| 2021年6月24日 0時0分の記事
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このように申し上げるのは古今東西共通しているのでしょうが、世の中、所詮、人が造った製品に、「完璧」はないのですよ。
人の善し悪し、より安全、より最善の選択の連続が、現代の文明を創り上げる原動力になりました。
製造業に長年従事した筆者は、この事を痛感しています。
そして何よりも許せないのは、「安かろう・悪かろう」が今も、この世界で駆逐されていない事です！！
中国や南北朝鮮の製品は、全て、「安かろう・悪かろう」そのものなのです！！
況してや、中国製コロナワクチンの低レベルぶりには恐ろしくて接種出来ません！！
北朝鮮の労働党幹部ですら拒絶した程ですからね！！
６月２２日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「東京五輪関係者、中国ワクチン接種で入国…大丈夫か？ インドネシアでは接種完了後に３５０人以上が感染 欧米製との“効能格差”は明白」の題で「東京五輪、２１年７月開催へ」の特集項目にて、次のように指摘しました。
『東京五輪・パラリンピックでは、日本を訪れる各国の選手や関係者の大半が新型コロナワクチンの接種を済ませる見通しだが、そこで浮上しているのが「ワクチン格差」の問題だ。欧米製と中国製で効果の差が明確になり、接種済みの人も一部で感染リスクが高い可能性がある。
東京五輪・パラリンピックでは出場選手や指導者などの約８割、国内外のメディア関係者の７〜８割が大会までにワクチン接種を済ませる見通しとされる。
ただ、どのワクチンを打ったかで感染防止効果は違ってくるようだ。
香港の英字紙、サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、香港大がワクチンを接種した市民１０００人の抗体反応を調べたところ、米ファイザーと独ビオンテック社が共同開発したワクチンを接種した人の抗体レベルが、中国製薬大手の科興控股生物技術（シノバック）製を接種した人のレベルを「著しく上回る」という。
中国当局は２０日、国内のワクチン接種が累計１０億回を突破したと発表したが、中国製ワクチンを接種して来日するのは中国の選手や関係者だけではない。中国ワクチンは途上国を中心に普及し、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）各国に有償・無償で供給が確定されたワクチンは同日時点で約１億２０００万回に達した。カンボジアでは９６％、インドネシアで９１％、ラオスで約８９％、フィリピンでは６割超が中国製とされる。
インドネシアでは今月に入り、接種完了後の医療従事者３５０人以上が感染したと報じられた。
中国産ワクチンが多い南米のチリは接種率が６０％を超えているが感染拡大が続いている。
東京五輪・パラリンピックで海外選手や関係者の入国も増えるが、公式プレイブックでは、ワクチン接種を「義務」ではないとしつつ、「各国で定められた」優先接種を強く支持していると表記されている。
世界では、出入国の際にワクチン接種を証明する「ワクチンパスポート」発行の動きも加速し、日本でも７月中旬から導入の見通しだが、接種したワクチンによってパスポートの「効力」にも差が出ることもありそうだ。
「途上国は中国製ワクチンが多く、接種済みといっても安心はできない」と指摘するのは東北大災害科学国際研究所の児玉栄一教授（災害感染症学）。
「五輪の時期は日本も注意して対策を行うだろうが、その後、海外との往来が進むにつれて、途上国からの入国者の感染や重症化が増えることも懸念される。五輪・パラリンピックの閉幕後、１カ月程度は厳格な感染対策を続けるべきだ」と指摘した。』
正に、厳しい指摘の記事です。
６月２３日００時０７分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「専門家の懸念に必死の「回答」 政府、五輪もワクチン頼み」の題で次のように伝えました。
『開幕まで１カ月に迫った東京五輪は観客を入れての開催が決まり、世論の支持も高まりつつある。一方、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長らの提言では人流が増えることへの対策を徹底するよう求めたが、大会のために踏み込んだ規制を行えば反発の火種にもなりかねず、政府の対応には限界も見える。
産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）が１９、２０両日に実施した合同世論調査では、大会の中止を求める声は３０・５％。前月調査の５６・６％から大幅に減少した。
丸川珠代五輪担当相は２２日の記者会見で、五輪開催に世論の理解が広がる理由について「水際対策について一定の理解が進んできた」と言及。ただ「観客を入れたときのリスクへの対応が十分かという点については、まだまだ懸念がある」とも指摘した。
丸川氏が念頭に置くのは、尾身氏が１８日に示した提言への対応だ。
尾身氏ら専門家有志は、観客を入れる場合は開催地の人に限り、移動経路を含め感染対策ができる人に限ることを要請した。医療が逼迫(ひっぱく)する予兆があれば時機を逸せず無観客とすることなども求めた。
観客の居住地を限る提案に関し、政府は東京近郊在住者に制限することも検討した。しかし、チケット購入者の約７割はそもそも１都３県に集中している。購入者とは別に同行者の住所確認などに膨大な手間がかかることもあり断念した。
一方、医療が逼迫した際の無観客化に関しては、菅義偉首相が２１日、緊急事態宣言発令時に「無観客も辞さない」と言及。専門家の要求に応えたといえる。
ただ、尾身氏らの懸念の中心は、五輪開催に伴う人流の増加をいかに防ぐかにある。大会期間中は大学などが夏休みに入り、都内の人流は観客の流入と差し引いてもそれほど増えないという指摘もある。しかし、専門家有志の提言では、観客らの大規模な移動だけでなく、応援イベントの盛り上がりが映像で伝わり、高リスクな行動を誘発する可能性まで言及した。
これに対し、政府関係者は東京都でパブリックビューイングを全面的に中止することなどを通じ、「かなりの部分で提言に対応している」との認識を示す。
一歩踏み込み、競技会場周辺の飲食店への営業自粛要請なども想定される。ただ、政府内では「五輪のための規制に理解が得られるか」と慎重な声もある。
こうした中、政府は感染収束の切り札と位置づけるワクチン接種を加速しており、大会の開幕前には、重症化リスクの高い６５歳以上の高齢者への接種が相当数進む見通しも立てた。五輪対策も最後は「ワクチン頼み」というのが実情だ。（市岡豊大）』
やはり、最後はワクチン接種の拡大しか、感染対策は無いのが現状でしょうかねえ。
感染症とその対策の難しさを新型コロナウイルスによる新型肺炎は私達に難しい課題を与えたとも言えましょう。
筆者を含めて国産ワクチンや国産治療薬等を求める声やその体制作りの重要性は高まるばかりです。
東京五輪・パラ五輪で改めて明らかになる中国製コロナワクチンの低レベルに要警戒だ！！
国防、防衛の観点からも感染症対策の更なる強化を！！
中国の全てが極悪非道で杜撰極まり無い言動や製品に対する怒りや批判だらけの、６月２２日発行（６月２３日付け）の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
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