| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等は悪因悪果の結果が出る！！ |
| [防衛] |
| 2021年1月14日 0時0分の記事
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皆様ご承知かと存じますが、米国大統領選挙の不正選挙の実態暴露と、その後の混乱は世界に大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等を招いています。
１月１２日１４時１５分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「「表現の自由侵害」ＳＮＳ停止に批判、米でＩＴ規制論が急浮上」の題で、ＳＮＳの言論統制や弊害等が申告だ、との主旨の記事を掲載しました。
確かに、その一面はありましょう。
しかし、だからといって、一企業が言論統制、特に米国国家元首やその支持者らのアカウントを凍結追放する事は正当なものでしょうか？？
中国やテロリストの支持者等のアカウントは凍結追放せずに、事実上放置しておいて、ですよ！！
これは、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中従中、正に亡国売国奴の偏向報道機関の一味に大手ＳＮＳが加わった事を意味します！！
鋭い論調で知られる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、１月１３日、これらについて自身のツイッターで次のように述べています。
『（１月１０日、我那覇真子さん自身のツイッターにて、「
保守活動家キャンディス•オーウェンズ氏がFacebookのファクトチェッカー役を担っている会社を提訴
この会社はticktokを所有しているbytedanceが資金源
つまり私達が目にしている”ファクトチェック”は中共によるものなのです。
全保守の為に闘うキャンディス！
引用：
Everyone please take the time to watch this video and to SHARE it. It has important information regarding these “fact-checkers” who have culminated enough power so as to CENSOR and SILENCE a sitting President of the United States.
This is a global issue.）に対して、
「私達が目にしている“ファクトチェック”は中共によるものです」、何と。我那覇さん素晴らしいスクープです！』
正に、その通りです！！
あの特亜３国の筆頭格の中国ticktokを所有しているbytedanceが資金源ならば、ファクトチェックなど「中国万歳、その他の国や地域はＮＧ」になりますよ！！
このような暴挙、許されません！！
テレビ東京で放映された、ブラジルのボルソナロ大統領の発言画像
出典：保守系ツイッター 流布画像
更に、加藤清隆氏は自身のツイッターにて、次のように指摘しています。
１月１２日：
『（トランプ大統領の下院での弾劾提訴について）
裁判で言えば提訴しただけ。そんなもの何回しようが、裁判で勝つには上院の３分の２が必要。勝訴はあり得ない。』
『トランプ大統領に対する弾劾決議案は下院で１３日にも採決され、間違いなく通るだろう。ただこれは裁判で言えば提訴しただけ。本物の裁判は上院。しかし上院は１９日まで休会で、最速でも採決は２０日１３時。その１時間前にトランプの大統領任期は切れているため、そもそも“大統領”弾劾は成立しない。』
１月１３日：
『「米国は『全ての人々は、神から特定の不可侵の権利が与えられている』との信念のもとに建国された」「米国の使命は『自由と民主主義を支援する』ために、世界中の人々に情報を提供し、関わりを持ち、結びつけることである」とポンペオ国務長官がVOA本部で演説。』
これらの事こそが真実、ファクトです！！
更に、１月６日の米国連邦議会襲撃事件に関しても、保守派の論客、藤原直哉氏が１月１２日、次のように厳しい指摘をしています。
『1月6日、ANTIFAはこのトランプ大統領のツイートを見ずに議事堂を襲撃したのかな？
Antifaはテロ組織であり、ワシントンに入るな、法執行当局がとても詳しく観察していますと言っている。
しかも宛先に国防総省、司法省、国家安全保障省、ただし国家安全保障省は今日辞めた長官代行とは別のところにも、内務長官個人、シークレットサービス、そしてFBI。』
以上の事でもお分かりでしょう！！
大手ＳＮＳ検索サイトや偏向報道機関らの米国大統領選挙不正介入や言論弾圧等は悪因悪果の結果が出る！！
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