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くる天
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中国や北朝鮮の軍事的脅威増大に日本は「アマビエ」や新型コロナ治療薬、自主防衛力の確立を!!
[防衛]
2020年4月16日 0時0分の記事

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既に本ブログを含めて多くの報道等がされていますが、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大で、疫病神や伝染病等の厄をはらう「アマビエ」が日本政府の新型コロナウイルス対策の啓発に採用され、改めて広く出回っています。

そして、我が国にとって「厄」は新型コロナウイルスによる新型肺炎感染拡大のように、中国や北朝鮮の軍事的脅威増大もまた増している事実を直視しなければなりません!!

4月13日22時49分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「中国の軍事的挑発に「極めてけしからん」と河野防衛相」の題で次のように中国の脅威を伝えました。

『河野太郎防衛相は13日、東京都内で講演し、新型コロナウイルスの感染が拡大する中で軍事的挑発行為を続けている中国について「極めてけしからんと思っている」と強く批判した。「感染拡大の中でも中国が南西諸島に軍事的な圧力をかけ続けていることを、国民にはしっかり認識していただきたい」と述べた。

 今年1〜3月、航空自衛隊機は領空侵犯の恐れがある中国機に対して152回の緊急発進(スクランブル)を実施。尖閣諸島(沖縄県石垣市)周辺の接続水域では中国公船がほぼ毎日航行している。河野氏は講演でこうした現状を紹介し、国内外への情報発信に力を入れる考えを示した。

 防衛省統合幕僚監部は3月以降、一定期間ごとにまとめていたスクランブルの発表を原則翌日にツイッターで公表するようになった。尖閣周辺での中国公船の航行についても、所管する海上保安庁と情報発信のあり方を協議する方針。』

一方、中国や南北朝鮮、いわゆる「特亜3国」で中国の子分である北朝鮮も、度重なるミサイル発射を止めません。

4月14日18時23分に同メディアが「北が巡航ミサイル数発、150キロ以上飛行か 戦闘機も連動」の題で次のように伝えました。

『【ソウル=桜井紀雄】北朝鮮は14日午前7時(日本時間同)ごろから約40分間にわたり、南東部の江原道(カンウォンド)文川(ムンチョン)付近から日本海に向けて飛翔(ひしょう)体数発を発射した。韓国軍は、短距離巡航ミサイルと分析。低高度で150キロ以上飛行したとみている。北朝鮮によるミサイル発射は3月29日以来で、3月だけで4回発射した。

 韓国軍は、文川に近い元山(ウォンサン)付近で14日、北朝鮮の戦闘機が空対地ミサイルを発射したことも捕捉した。今回の巡航ミサイルについて韓国軍は、北朝鮮が2017年6月に発射した地対艦巡航ミサイルと類似しているとの見方を示した。

 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、北朝鮮は軍を含めて国内で厳しい統制を維持。北朝鮮最大の祝日である金日成(キム・イルソン)主席の誕生日の15日を前に、感染症の流行に屈せず、国防力強化に取り組む姿勢を誇示する狙いとみられる。』

中国は新型コロナウイルス感染の震源地。
そして北朝鮮でも感染拡大が続く中での度重なる軍事的挑発や脅威を煽る狂った行動は、正に常識が無いどころか狂った暴走としか言いようがありません!!

彼らを止めるには、「悪事をさせない」抑止力や新型コロナウイルス等の感染症で生死の鍵を握る治療方法や治療薬を我が日本が自主的に保有するしかないのです。

同日深夜、安倍首相は自身のツイッターで次のように述べました。
『先ほどテレビ会議スタイルで、ASEANと日中韓の首脳会議をおこないました。
日本では緊急事態宣言を出し、感染拡大防止に取り組んでいますが、
この事態を収束する上においては、日本だけの努力で達成することはできません。

日本をめぐるASEANの国々、アジアにおいても、新型コロナウイルス感染症が猛威を振るっている中において、この地域の協力の拡大は極めて重要であります。
その前提として、私から自由・透明・迅速な形で、各国が持っている情報や知見を、共有するべきである旨、申し上げました。

そして、ASEAN感染症対策センターの設立など強固な連携の上に、
国境を超えて感染が拡大をしていくウイルスと対峙すべきだと申し上げ、各国の賛同を得ました。

また、今この瞬間も医療従事者の皆さんは、過酷な現場で命を守るために全力を尽くしていただいておりますが、医療現場を感染から守るための防護服などの物資は、ASEAN地域からの輸入に依存をしております。
危機にある今この時こそ連帯をして、物資の流通を維持すべきである旨、強調をいたしました。

そして、いかなる措置も、WTOルールと整合的でなくてはならない点において、各国の賛同をいただいたところであります。
また、何人かの首脳からアビガンについて言及がございました。

私からはアビガンの臨床研究を拡大していくことについて、説明をしたところでございます。ウイルスとの戦いの切り札ともなる、早期の治療薬の開発の重要性について、一致をしたところであります。

今後も感染症の拡大防止をして、そして収束につなげていく上においても、ASEANとの、また東アジア地域との連携も重要であります。
日本としても地域の協力・連携において、リーダーシップを発揮していきたいと考えています。』

正に、今が安倍首相の正しい政治手腕が問われる局面である、と筆者は感じています。

更に、同日、zakzak by 夕刊フジが「コロナウイルス制圧に“新薬”! ノーベル賞大村氏開発「イベルメクチン」、投与後48時間以内に増殖抑制効果か」の題で次のように画期的な治療薬の可能性について報じました。

『世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。世界保健機関(WHO)は「致死性が新型インフルエンザの10倍」としており、終息まで長期戦が予想される。国内外の機関が治療薬やワクチンの開発を急ぐなか、ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授が共同開発した抗寄生虫薬「イベルメクチン」がウイルス抑制に効果があったという研究結果も出ている。新薬実用化への道筋や課題はどこにあるのか。

 WHOのテドロス事務局長は13日、新型コロナウイルス感染症は2009年に流行した新型インフルエンザと比較して「致死性が10倍高い」と述べた。厚生労働省によると季節性のインフルエンザでは毎年、世界全体で25万〜50万人、日本で1万人の死者が出ていると推計されている。

 治療薬の早期開発が待たれるが、豪モナシュ大の研究チームは、試験管内の新型コロナウイルスにイベルメクチンを投与したところ、48時間以内に増殖しなくなったと発表した。この薬は大村氏が米製薬会社メルクとの共同研究で開発したものだ。

 著書に大村氏の伝記もある21世紀構想研究会理事長で科学ジャーナリストの馬場錬成氏はイベルメクチンについて、「熱帯病のオンコセルカ症や象皮病寄生虫による感染症に効果を上げ、アフリカなど多くの国・地域の人々を救ってきた」と解説する。

 北里大生命科学研究所の砂塚敏明教授は、前出の豪大学の発表について「実験段階の話であり、現時点での臨床応用は難しいと考える」としたうえで、「われわれもイベルメクチンの誘導体を作っており、これらの中から効果と安全性の高い化合物を見いだす予定だ」と話す。

 新型コロナウイルス感染症への活用が注目される既存薬は、抗インフルエンザ薬「ファビピラビル(商品名アビガン)」やエボラ出血熱の治療薬候補「レムデシビル」、気管支ぜんそく治療薬「シクレソニド(オルベスコ)」、膵(すい)炎治療薬「ナファモスタット(フサン)」、関節リウマチ治療薬「アクテムラ」など。

 新薬の開発も進行中で、武田薬品工業は、回復した人の血液成分を濃縮して治療に使おうとしている。
 また、理化学研究所計算科学研究センターは、開発中の新スーパーコンピューター「富岳」を新型コロナウイルス研究のため試験利用する。治療薬の発見や流行対策の効果に関するシミュレーションなどに生かす。
(以下略)』

素晴らしい、素晴らしい成果です!!


中国や北朝鮮の軍事的脅威増大に日本は「アマビエ」や新型コロナ治療薬、自主防衛力の確立を!!



4月14日夜、開催された新型コロナウイルス感染症に関するASEAN+3特別首脳テレビ会議の様子
出典:安倍首相自身のツイッター



安倍首相をねぎらうツイッター画像投稿
出典:安倍首相自身のツイッターRT画像



4月14日の夕刊フジ記事の見出し
出典:こちら夕刊フジ編集局 ツイッター

正に、新型コロナ関連一色!!


追伸:

世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。

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