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くる天
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朝日を筆頭とする極左反日反米偏向マスコミと韓国・文在寅政権は同一で言動は全てブーメラン返し!!
[政治]
2019年12月7日 0時0分の記事

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「旅は恥の掻き捨て」という言葉がありますが、ご存じのように非常に悪い意味で使う言葉です。

しかし、朝日を筆頭とする極左反日反米偏向マスコミと韓国・文在寅政権は同一で「恥の掻き捨て」を続けて、それが必ず自分達に跳ね返るという、「ブーメランの法則」「全てがブーメラン」などという、素晴らしいことわざまで発明しました。
正に、日本の旧民主党政権の政策が全て反発を受けた、ブーメラン返しのように。

素晴らしい〜(強烈な皮肉と棒読み)。

そして、その連中は未だに反省すら出来ないからこと、因果応報での「ブーメラン返し」がまたまた「桜を見る会」で発動です!!

12月5日にzakzak by 夕刊フジが「各報道機関は報じるのか? ジャパンライフ宣伝資料に「桜を見る会」招待状とニュース解説の重鎮が続々…「報ステ」コメンテーターにNHK幹部も」の題で次のように伝えました。

『日本消費経済新聞は昨年2月5日付のスクープ記事で、ジャパンライフ元社員から入手したという「宣伝用資料」を報じている。同社の山口隆祥元会長に対する「桜を見る会」(2015年)の招待状とともに、山口氏主催で、自民党の二階俊博幹事長を囲み、元朝日新聞政治部長の橘優氏や、現在も新聞やテレビで活躍する政治評論家やジャーナリスト、解説委員らが懇親会を開いていたことがマルチ商法の「宣伝」に使われていた。

 この中には、テレビ朝日系「報道ステーション」でコメンテーターを務める政治ジャーナリストの後藤謙次氏や、NHKの島田敏男氏(元解説副委員長、現・名古屋放送局長)らの名前と顔写真も掲載されていた。

 結果的に、マルチ商法に利用されたことについて、どう考えるのか? 新聞社やテレビ局は、この件を報じるのか?
 取り急ぎ、朝日新聞とテレビ朝日、NHKに聞いた。

 まず、橘氏がかつて所属した朝日新聞広報部は「(山口氏が主催した懇親会の報道・説明は)ございません」としたうえで、「(橘氏は)8年ほど前に弊社を退社しており、その後、ジャパンライフの顧問に就かれたかどうか弊社として把握しておりませんが、必要があれば適宜報じていく所存です」と回答した。

 後藤氏が出演するテレビ朝日広報部は「後藤氏が懇親会に参加した件について、これまでにテレビ朝日の報道番組で紹介したことはありません。今後については、番組制作上のことでありますので、お答えを控えます」とした。

 島田氏が所属するNHK広報局は「報道機関として自主的な編集判断に基づいて、取材・報道を行っております」と回答した。』

はい、またブーメランですねえ〜(皮肉の棒読み×10000)。
こんな方々など、人の事を追いかけて追及する資格などは無い!!

人の事を追いかけて追及する資格などは無いのは、「自称・外交の天才」が招いた悪政を敷く文在寅大統領率いる韓国政府も同じです!!

同日、同メディアが「中国が韓国を“脅迫” 王毅外相「建設的な役割を果たすべき」 GSOMIA維持は事実上の“裏切り” 文大統領と会談へ」の題で「GSOMIA失効回避」の特集項目にて、次のように韓国の外交迷走ぶりを批判しました。

『(前略)

 ■「建設的な役割を果たすべきだ!」
 「中韓は隣人で友人かつパートナーだ」「交流や協力、相互理解を深め、われわれの正当な権利と利益を守り、地域の平和安定において建設的な役割をともに果たすべきだ」「世界の平和と安定が直面する最大の脅威は、一国主義が現在の国際秩序を破壊し、覇権的な動きが国際関係の規範に挑んでいることだ」
 王氏は4日、韓国の康京和(カン・ギョンファ)外相との会談で、トランプ政権を念頭に、こう語った。文政権に対して「こちら側に来い!」と、共同歩調を呼び掛けたともいえる。

 韓国・聯合ニュースによると、王氏の訪韓は、米国の高高度防衛ミサイル(THAAD)の韓国配備をめぐって、中韓両国が対立した2015年以来という。文政権に入って初めてだ。

(中略)

 もともと、「反日・離米・従北・親中」姿勢だった文政権は震え上がり、17年10月、中国に対して、(1)THAADの追加配備はしない(2)米国のミサイル防衛(MD)体制に加わらない(3)日米韓を軍事同盟にしない−という「三不の誓い」を提出した。

 米国の安全保障専門家は当時、「自由主義陣営から、レッドチーム入りしたのも同然だ」と吐き捨てた。

(中略)

朝鮮日報(日本語版)は、王氏の訪韓前日(3日)、「中国外相、あす『警告状』持参で来韓」という記事を掲載した。

■「『警告状』持参」怯えるメディア
 注目の記事は、「(王氏は)韓国政府に『米国の中距離ミサイルを配備してはならない』という警告メッセージを伝える方針」「(邱国洪駐韓中国大使が先日、韓国の議員たちの前で)『米国の武器を韓国に配備するなら、どんな後果(=中国語で悪い結果の意)をもたらすか想像できるだろう』と脅迫するような発言をした」「中国の安全保障・通商圧力は王毅外相の訪韓以降、いっそう強まるだろう」と伝えている。

 かつての宗主国である中国は、韓国に高圧的な外交姿勢をとりがちだ。一方、小が大に事(つか)える「事大主義」が浸透している韓国では、中国の恫喝(どうかつ)じみた注文に従うケースが多い。

 中国と、現在の同盟国・米国に挟まれて、文政権はどうするのか。

 韓国情勢に詳しいジャーナリストの室谷克実氏は「いくら、従北・親中の文政権でも、現時点では『中国側に付きます』とは言わないで、コウモリ外交をするだろう。ただ、裏では『いずれGSOMIAは破棄します』『在韓米軍も追い出します』と伝えるのではないか。韓国は、中国から強く言われると従う傾向が強い。日米両国は、文政権が裏切りを公然化させることを念頭に入れて、強い圧力をかけ続けることだ。文政権である限り、引き留め工作は難しい。韓国検察が4日、大統領府(青瓦台)の家宅捜索を行うなど、文政権はダメージを受けている。日米は毅然(きぜん)とした姿勢を貫くべきだ」と語っている。』

正に、韓国が文在寅大統領をはじめ右往左往する愚かな姿は、実に醜いですねえ〜(棒読み)。

この引用記事の末尾に登場した室谷克実氏が論じた「ヘル朝鮮」化がますます酷くなる韓国批判の記事が、同日、同メディアにて「“自殺率世界一”“異様な出生率”韓国社会の闇とは…ジャーナリスト・室谷克実氏が迫る」の題で「室谷克実 新・悪韓論」の特集項目にて、次のように伝えました。

『(前略)

少子高齢化に悩む国は多い。日本も韓国もその中に入るが、韓国の少子化は群を抜いている。日本も韓国も自殺率が高い。ただ、日本の自殺率は、漸減傾向がほぼ明確になっているのに対し、韓国は2018年も「世界一」になった。

 韓国にも「低出産高齢社会委員会」という政府組織がある。委員長は文大統領だ。ところが、17年に年末懇談会を開いただけで、委員会を開いたことがない。保守系紙の韓国経済新聞(11月30日社説)は「現在のイシューにとらわれて国の未来には目を向けていない」と厳しく政権を批判した。

 18年の日本の合計特殊出生率(1人の女性が生涯に産む子供の数)は1・42だ。3年連続の微減だが、ここ30年ほどの流れの中で見れば05年の1・26を底に持ち直してきつつあるように思える。世界的に見れば、ドイツ、イタリア、東南アジア諸国もだいたい1・4前後だ。

一方、韓国は21世紀に入ってからは01年の1・29が最高。ジグザグはあれ流れの方向は減少であり、17年には1・05、そして18年は0・98。19年は0・9を維持できるかどうかだ。

 世界を見れば、台湾が1・0を割り込んだことがあるが、これは干支(えと)の関係だった。戦争があったわけでもないのに、出生率が0・9台まで落ち込んだ近代国家は、おそらく韓国が初めてだろう。

 前掲の韓国経済新聞は、「若者に元気がない。職場を得られないため学校を卒業することを恐れる。そうなれば結婚と出産は…」と書いている。

(中略)

こうした一方で、自殺率は17年の10万人当たり24・3人から18年は26・6人に上がった。韓国はずっと「自殺率OECD(経済協力開発機構)トップ」で来たのだが、リトアニアがOECDに加盟したことで17年は2位になった。と思ったら、1年でトップに戻ってしまった。

自殺率の内訳を見ると、70歳代では10万人当たり48・9人、80歳代では同69・8人。

(以下略)』

正に、文在寅大統領は親中派の朴槿恵前大統領を遙かに凌ぐ勢いがあるますよねえ〜。
極左反日反米で従北媚中の従中姿勢では。
その結果が、韓国の政治や経済、社会や道徳、出生率までの「崩壊とヘル朝鮮化」が進んでいるのです!!
正に、正に因果応報のブーメラン、いや、ブーメラン返しだ!!


朝日を筆頭とする極左反日反米偏向マスコミと韓国・文在寅政権は同一で言動は全てブーメラン返し!!

正に悪因悪果の因果応報!!



12月5日の夕刊フジ記事の見出し
出典:こちら夕刊フジ報道部 ツイッター



韓国の自殺率が世界一である事を報じる、12月5日の夕刊フジ紙面
出典:こちら夕刊フジ報道部 ツイッター


追伸:

世界情勢から内外のあらゆる業種・業界で激変が起きています。
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