| 外国の権力にコントロールされる大手マスコミ | |
| 2011年8月11日 21時53分の記事 | |
太平洋戦争の大本営発表のように時の権力に利用され、国民を欺いてきた大手マスコミ。 敗戦後はその反省も無く180度態度を変えアメリカ様の宣伝媒体化した大手マスコミ 最近は韓国の「日本国民洗脳化」を自らの利益のために推し進める大手マスコミ 大手マスコミは日本国民の完全に敵に成り下がりました。有害情報を撒き散らす存在になりました。
大手マスコミが必要以上に報道するニュースは注意したほうが良い、疑ったほうが良い。 1.ＣＯ2による地球温暖化説およびその排出権取引。これはウソがバレ始めたので以前ほど報道しなくなりました。１年ぐらい前に数万人の科学者に連名で否定され、それ以来、世界のマスコミで余り報道されなくなりました。京都議定書を推進した、勉強熱心で有名な橋本元首相も天上でさぞや驚いている事でしょう。この件に関しては京都議定書の参加をキッパリと否定したＵＳＡのブッシュ大統領が正しかったようです。 2.子宮頸がんワクチンの予防接種の促進。数ヶ月前にはウンザリするほど聞かされました。ネットの情報ではこのワクチンは効果が無いだけでなく、小動物の避妊薬として開発されたものを大きな動物に対応するよう改善されたクスリを薄め混入しているとのこと。子宮頸がんには効かないが本人が知らない間に妊娠しにくい体になってしまう危険性があるとのこと。 そういえば、数ヶ月前、ＷＨＯの委員の大半が製薬会社に買収されていたことが報じられていました。このように世界？？とか国際？？？等々の言うことはまともに信じないほうが賢明だと思います。この子宮頸がんワクチンを推進するために徳島県のＮ議員が旗を振っているとのことで反対派から批判されています。 しかし、Ｎ議員は真面目そのものの人なので、ただＷＨＯとかの情報を鵜呑みにして旗を振っているものと思われます。ただし、国会議員たるもの知らなかったでは済まされないので、しっかり正しい情報を収得した上で改め逆に反対運動を推進し、これ以上将来の犠牲者が生まれないようにしていただきたいものです。 3.自らの利益のため安易に韓国の国家戦略に乗る大手マスコミ 韓流ブームとなって久しいですが、元々、韓国は第二次大戦後の数十年、日本文化を拒絶していました。それが十数年前に日本文化を受け入れましょうということになったわけですが、どうやら、その時に既に韓国の国家戦略の一環として「日本国民の対韓感情の洗脳」を考えていた節があるようです。韓国の国家戦略の担当者が電通、ＮＨＫ、民放、総務省、その他関係者に働きかけ韓流ブームを仕掛けて成功し現在に至っているようです。たしかに、表面上の韓流ブームは成功したように見えます。有名な女性評論家、多くのタレント達や世間のおばさま達が韓国ドラマに嵌っているようです。しかし、賢明な日本人の大半はそのような不遜な戦略を見抜き、むしろ嫌韓になっています。その結果先日の2500〜3000名のフジテレビへの抗議や最近のテレビ離れなどが現出しています。特に、ＮＨＫ大河ドラマの「江」の演出はひどいですね。韓流をマネて日本の権力者をバカ者として扱っています。学芸会以下ですよ。安っぽいホームドラマ仕立てに大金を掛け大河ドラマと称し、安い韓国ドラマをタレ流し外国の戦略に協力する。国民を侮るにもホドがあるのでは？ 4.事実を追求して報道する姿勢を放棄した大マスコミ 東日本大震災・大津波・福島原発テロの報道姿勢も政府発表を鵜呑みにし発表しているだけで事実を追求して伝えているようには思えません。先日、ＮＨＫニュース9の初代キャスターであった磯村尚徳氏の講演会に参加しました。その話の中で、リビアのカダフィ大佐の単独インタビューをした時に、カダフィ大佐が「原爆を２発も落とされた日本がなぜアメリカと仲良くするのか？」と逆に質問されたことを話されました。ほかにも核心をつく話をされ予定時間ピッタリに終わり、最後にＮＨＫ、ＢＳをよろしくといわれました。そのときＮＨＫよりＢＳの方に力を込めたように感じました。ＮＨＫのＢＳを見てくださいと言っているようでした。確かに同じＮＨＫでも総合とＢＳでは報道姿勢が異なると感じています。ＢＳはまだ事実を追求しようという姿勢が残っていると思います。 ９１１テロがあった数日後、ＮＨＫ昼のニュースで「世界貿易センターに勤務するイスラエルとアメリカの二重国籍を持っている数百名のユダヤ人は一人も犠牲になっていないことがわかりました。」と報じられました。たしか、報じられたのはその１回だけでした。その事実を追求したのはＮＨＫ内の「９１１テロ真相究明委員会」の責任者であった長谷川浩解説委員主幹でした。これは後で知ったことですが、その数日後２００１年１０月１５日、長谷川氏はＮＨＫ放送センター内で転落死？しました。遺書も無いのに自殺とされました。 ＮＨＫはこの件以降段々と事実を追及する姿勢を弱め、現在はほとんどそれを放棄しているようです。ただ、長谷川氏の意思を継ぐ記者がＢＳにはわずかに残っているようです。 あっ、長くなりました、１３兆円問題は次回に説明します。 | |
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